「江原ランドのあのプレミアムを、今あなたの手に。」
華やかなシャンデリアの下、ゲームテーブルを囲む男女と女性ディーラーが登場する。画面には「初回入金ボーナス最大300万ウォンとフリースピン200回を提供」という文言が掲げられている。下部には「今すぐ入場」ボタンが配置されている。まるで江原ランドがスマートフォンで楽しめるカジノサービスを開始したかのように装った広告だ。
別の広告には、ソン・フンミン選手の写真と太極旗が登場する。「SON CASINO」という名前の下、「大韓民国1位のオンラインカジノ」を掲げ、500万ウォンとフリースピン500回を強調している。有名選手と国家の象徴を賭博広告に結びつけ、利用者の警戒心を解こうとする構成だ。
江原ランドを騙った違法オンライン賭博組織58人が検挙されたという警察の発表から2ヶ月が過ぎたが、同様の広告は今もSNS利用者のスマートフォンの画面に現れている。告発や捜査、注意喚起が続く中でも、合法カジノの名称や有名人のイメージを利用した賭博への勧誘は繰り返されているのである。
18日、タタタジャーナルが確保した今月15〜18日のFacebook広告画面10件余りには、江原ランドやパラダイスの名称・イメージ、ソン・フンミン、キム・ヨンギョン選手の写真などを利用して、オンラインカジノへの接続やアプリのインストールを誘導する内容が含まれていた。
ただし、今回確認された広告の掲載主体と、8月に検挙された組織との関連性は確認されていない。広告が露出したという事実と、運営組織の同一性は区別する必要がある。
◇「公式オンライン」の嘘…カジノブランドにアプリインストール画面まで
江原ランドの名称を掲げた広告は、カジノ空間とゲームシーンを背景に「プレミアム」を強調した。初回入金を条件とした高額ボーナスとフリースピンを並べて配置し、利用者がサービス内容を確認するよりも、入金特典に先に目を向けるよう仕向けている。
パラダイスを騙った広告も同様だった。スロットマシンとゲームテーブルを背景に女性が登場し、画面には「パラダイス・カジノが今、公式にオンラインで楽しめます」という字幕が表示された。
映像の中には、パラダイスの名称とロゴを使用したアプリインストール案内形式の画像も挿入されていた。星評価や認証マークのように見える図、さらには「インストール」ボタンまで備えており、正規のアプリ紹介画面を連想させる。
しかし、広告の中にアプリ名や星評価、インストールボタンがあるからといって、そのカジノが提供する公式サービスであるとは限らない。広告に表示された画面と実際のアプリ登録情報、運営者の実体は別途確認すべきである。
江原ランドやパラダイスなど国内カジノを騙る広告は、昨年から問題として指摘されてきた。当時の報道でも、合法カジノの名称とロゴを無断使用し、「公式アプリ」などを謳って利用者を募集する事例が確認されている。今回の広告もまた、カジノ企業の認知度をオンライン賭博への信頼にすり替えようとする手法である。
◇ソン・フンミンの写真に太極旗…「1位」選手をオンラインカジノの1位として広報
ソン・フンミン選手の写真が入った広告は、サッカー韓国代表のユニフォームと太極旗、カジノゲームの画像を1つの画面に配置した。上段には「大韓民国1位のオンラインカジノ」、下段には高額特典とゲーム参加を誘導する文言を表示した。
確保された画面には、「1位」と主張する調査機関や評価基準、根拠は提示されていない。写真の中のソン・フンミン選手が実際に運営しているオンラインカジノであるかのように巧妙に騙っている。
有名人のイメージが登場するという理由だけで広告を信頼してはならない理由がここにある。写真を貼り付けたり合成したりする手法から、顔や音声を操作した映像まで、有名人の認知度を利用する手口は多様化している。
実際に8月に摘発された江原ランド詐称組織は、有名スポーツ選手の顔と音声を合成したディープフェイク映像を広報に利用していたことが調査で判明した。ただし、今回確保した静止画だけでは、映像全体の顔・音声合成の有無を判断することはできない。
ソン・フンミン選手の写真を利用した今回の広告と、警察が摘発したディープフェイク映像の制作・流布主体が同一であるかも確認されていない。
◇780億ウォンの賭博資金事件…検挙発表の2ヶ月後にも類似広告
慶北警察庁サイバー捜査隊は、今年8月17日、江原ランドを騙って違法オンラインカジノゲームを提供した疑いで、国内総括責任者ら58人を検挙し、そのうち5人を拘束したと発表した。
警察の発表を引用した報道によると、該当サイトは海外にサーバーを置き、韓国語を含む35言語でゲームを提供していた。国内では江原ランドのロゴを盗用したSNS広告を掲載し、公式運営サイトのように宣伝していた。
組織は国内総括責任者や借名口座募集など役割を分担して活動した。警察の追跡を避けるために口座を変えながら70余りの借名口座を利用し、国内利用者は約4万人に達したと調査された。
警察が把握した賭博資金の規模は、2022年10月から2025年8月まで約780億ウォンである。この金額を利用者の純損失や組織の純利益と解釈してはならない。警察は犯罪収益約15億ウォンに対する起訴前の追徴保全も推進した。
重要な点は、サイトの運営期間と江原ランド詐称広告が確認された時点を区別することだ。サイトが2022年から運営されていたという調査結果だけで、その時からすべての広告が江原ランドを騙っていたと断定することはできない。
今回の17〜18日の広告画面が示しているのは別のことだ。大規模な検挙発表の後も、同じブランドを悪用する広告手法がSNSで継続的に観測されているという事実である。
◇「広告」表示を付けて登場…投稿削除を超えた再露出の遮断が必要
確保したFacebook画面3件には、すべてアカウント名の下に「広告」の表示が付いていた。一般利用者の単純な投稿の枠を超え、広告形式で利用者に到達しているという点で、プラットフォームの審査と事後管理が重要な問題として浮上している。
ただし、画面だけでは広告費の決済主体や実際の露出規模、広告主の所在地までを知ることはできない。メタの広告審査プロセスでどのような確認が行われたのか、追加取材が必要である。
それにもかかわらず、カジノ企業の名前とロゴ、有名人の写真を利用して「公式オンライン」サービスを主張する広告が繰り返されるのであれば、個別の投稿削除にとどまっては限界がある。
同じ名称や映像が別のアカウントで再登録されていないか、接続先を変えて再露出されていないかを確認する対応が必要だ。広告主のアカウントや決済手段、接続サイトの運営主体を併せて追跡しなければならない理由である。
放送通信関連当局が公開した映像操作広告の事例資料でも、江原ランドなど公共機関の名称とロゴを使用し、「公式オンライン」、「合法的運営」、「政府認証」といった表現で公認サービスのように装う類型が提示された。詐称文言そのものを繰り返し検知し、遮断するシステムが必要な部分である。
◇ボーナスより先に確認すべき運営者…入金口座の追跡も並行
「初回入金最大300万ウォン」、「500万ウォンとフリースピン」は広告上の約束に過ぎず、支払いと出金が検証された事実ではない。実際の支払い有無や使用条件、出金の可能性を広告画面だけで確認することもできない。
高額ボーナスを掲げた広告で核心となるのは、特典の大きさではなく、誰がサービスを運営しており、なぜカジノ企業の名前を使用しているのかという点だ。公式か否かを確認する前に個人情報を入力したり、広告が案内するファイルをインストールしたり、お金を送金したりすると、被害のリスクにさらされる可能性がある。
捜査もまた、広告とサイトの遮断に加え、入金口座と資金移動を併せて調べる必要がある。広告が利用者を誘い込む入り口なら、口座と決済手段は実際のお金が移動する通路である。
ただし、外国人名義の口座という理由だけで違法性を判断してはならない。名義貸しや繰り返される口座の変更、多数の利用者からの入金と迅速な資金分散など、具体的な取引状況を根拠に犯罪との関連を確認しなければならない。
合法カジノ事業者と協会、プラットフォーム、金融会社、捜査機関が、詐称広告や接続先、入金口座情報を迅速に共有し、措置結果を確認できる協力体制が求められる。広告だけが削除されて入金経路が残ったり、口座だけが遮断されたまま同じ広告が利用者を募り続ける状況を減らさなければならない。
◇江原ランドはオンライン賭博を運営していない…公式案内アプリとの区別
江原ランドはオンライン賭博サイトを運営していない。警察も8月の検挙発表でこれを明確にし、公企業の名称を盗用した賭博組織を追跡するという立場を明らかにした。
注意すべき点は、江原ランドの正常なホームページや顧客案内用アプリまで違法だと誤解してはならないということだ。問題なのは、江原ランドを前面に出してオンラインでお金を入金し、カジノゲームをするよう誘導する詐称サービスである。
外国人専用カジノであるパラダイスの名前を掲げたからといって、国内利用者を対象としたオンライン賭博サービスが合法になるわけでもない。広告に海外の許可や認証マークが登場しても、国内での営業・利用の適法性を保証するものとして受け取ってはならない。
江原ランドの名前、パラダイスのロゴ、ソン・フンミン選手の写真は、広告運営者の信頼を立証する資料ではない。むしろ、運営主体と無関係なブランドや人物を前面に出していないか、まず確認すべきである。
数十人の検挙と告発、注意キャンペーンにもかかわらず詐称広告が繰り返される現実は、対応の次の段階を要求している。広告の露出と再登録を減らし、利用者がお金を送る経路を追跡し、企業や有名人の詐称に迅速に対応するシステムを同時に稼働させなければならない。
