江原ランドやNAVERといった有名企業を騙る違法オンラインカジノ広告が、Facebookなどのソーシャルネットワーキングサービス（SNS）を通じて拡散する中、有名スポーツ選手の顔や音声を合成したディープフェイク動画までが悪用され、利用者を誘い込んでいる。
18日にFacebook等で確認された広告によると、「NAVER CASINO」という文言とともに「500%ボーナス+500回フリースピン」、「今すぐプレイ」といったフレーズを掲げたオンラインカジノ広告が繰り返し表示されている。
一部の広告は、NAVERを連想させる緑色のデザインと「NAVER CASINO」という名称を前面に押し出し、カジノのスロットゲーム画面や大型イベントの画像を組み合わせることで、あたかもNAVERがオンラインカジノを運営しているかのように装っている。
特に最近では、有名バレーボール選手出身者の顔と音声を合成したと見られるディープフェイク動画までがカジノの宣伝に動員されており、利用者が本物の広告モデルだと誤認する可能性が高まっている。
江原ランドを騙る広告も依然として猛威を振るっている。
江原ランドのロゴやリゾートの全景、太極旗などを使用した広告には、「オンラインプラットフォームを新規オープンしました」、「500%ボーナス+500フリースピン」、「Toss Payで1秒出金」といった文言が登場し、あたかも江原ランドが実際にオンラインカジノを開設したかのように利用者を惑わせている。
このような手口は、最近の警察捜査でも確認された。
慶北警察庁サイバー捜査隊は先月、江原ランドを騙り海外サーバーで違法カジノサイトを運営した疑いで一味58名を検挙し、そのうち5名を拘束した。警察は、彼らがSNSに江原ランドのロゴを盗用した広告を掲載し、有名スポーツ選手の顔と音声を合成したディープフェイク動画まで制作して宣伝に活用していたことを把握した。
警察が把握した国内利用者は約4万人で、彼らが振り込んだ賭博資金は約780億ウォンと推定された。犯行には他人名義の口座（通称：大砲通帳）約70個が使用され、警察は約15億ウォンの犯罪収益を起訴前に追徴保全した。
これに先立ち、韓国消費者院も今年、Facebook上の違法オンライン賭博広告38件を分析した結果、企画財政部や江原ランドなどの公的機関を騙った事例24件、有名人やニュース動画を操作した事例14件を確認し、Meta社側に広告の遮断を要請した。
問題は、大規模な組織の検挙やサイトの遮断が続いているにもかかわらず、類似の詐称広告が新しいアカウントや画像、動画で絶えず再生産されているという点だ。
江原ランドは警察やゲーム物管理委員会などの関係機関と協力して違法賭博への対応を強化しているが、海外サーバーとSNS広告、AIディープフェイクが結合した新種犯罪に対するリアルタイムの検知と、迅速なプラットフォーム遮断体制が必要だとの指摘が出ている。
江原ランドの関係者は「江原ランドは、いかなるオンライン賭博サイトも運営していない」とし、公企業の名称を盗用して国民を騙す違法賭博組織に対する注意を呼びかけた。
特に、オンラインカジノ広告にNAVERや江原ランドなど実在する企業の名称が登場したり、有名人の動画が含まれていたりしても、公式サービスだと誤認せず、サイトへのアクセスや入金を避けるべきだという指摘だ。
